三大都市間や地方の中核都市では、ファンドの資金投入による大量供給が顕著になりました。地方圈では、年金不安がつのりアパートからの収入を図る地主による供給も促進されました。以上のような原因から、空室の増加が納得できますが、この現象はすべての賃貸住宅に当てはまるわけではありません。立地、広さ、設備、適正な家賃などの条件が良い物件は全室が入居者で埋まっています。その意味では、当初の収益が次第に低ドしているのは、その物件が何らかの条件で競争力をなくしているからです。賃貸オフィスについては、東京都心部とその他の地域では事情がまったく異なっています。九〇年バブル崩壊の後、日本経済に若干の回復の兆しが見えてきたところで、東京都心の一等地域ではオフィスの需要が強まりました。一部で需要超過を示すようになり、その後、賃料の上昇が続きました。
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