ひとつの参考指標として、過去の長期金利と物価上昇率の関係をみると、興味深い傾向かあることが分かる。バブル期からその後の“失われた10年”を含めて、長期金利は物価上昇率を2％程度上回る水準で推移しているのである。物価上昇率がプラスマイナスゼロからマイナス0.5％になれば、長期金利も2.0％から1.5％程度に下がる。反対に、物価上昇率がプラス0.5％に転じれば、長期金利は2.5％程度に上がる。国債を所有しているとき、その利回りか1.5％であっても、物価上昇率がマイナス0.5％なら実質2.0％の利回りを確保できるのだから、利回りが低下しても十分に所有するメリットはあるということになる。
みどり市の中古一戸建て
大牟田市の中古一戸建て
筑紫野市の中古一戸建て
つくばエクスプレス(つくば)の中古一戸建て
ＪＲ東海道本線(小田原)の中古一戸建て
最近の物価動向をみると、プラスで推移することが明確になりつつある。そうなると、これまでの流れからみて、長期金利は2％以上の水準に上がらざるを得ない。仮に物価がプラス1％になれば、理論的には長期金利は3％に上がることになる。その長期金利は住宅ローン金利に大きな影響を与える。長期金利が2％の時代にローン金利か3％とすれば、長期金利が3％に上がると、ローン金利は4％になる。その意味では物価がプラスで安定的に推移すれば、ローン金利が年間で1％程度上がることは十分に考えられる話ということになってくる。問題はそうなったとき、住宅取得時にどのような影響が出てくるのか、すでにローンを持っている人の返済にどんな影響が出てくるのかという点になってくる。