最近は、維持していくのにお金がかかることを見越し、それでも大丈夫なように工夫した大浴場付きマンションも現れている。その工夫とは、つぎのようなものだ。まず、温泉ではなく、お湯を沸かす大浴場とし、設備が傷むのを防ぐ。そして、マンションの敷地内に賃貸部分を設けて、店舗などに利用できるようにする。その賃料で、大浴場の経費をまかなう仕組みだ。あるマンションの場合、賃貸収入が年間1000万円ほど見込まれていた。
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売り主である不動産会社の計算では、それだけあれば、大浴場を維持できると考えられている。大浴場というのは、温泉でなくても、それだけお金がかかるものなのだ。温泉大浴場は居住者の人気が高く、その点では決して悪い共用施設とはいえない。しかし、維持管理にお金がかかることを計算し、20年先、30年先も無理なく維持できるような仕組みづくりが行われていなければいけない。区分所有者に大きな負担をかける温泉大浴場なら、ないほうがよほどマシなのだ。